医療費控除でいくら戻る?実際に戻った還付金7,000円に唖然とした話。

医療費が10万円を超えると、医療費控除でいくらか戻ってくることをご存知の方も多いでのではないでしょうか。

私が長男を出産した年には、出産費用だけで1年間の医療費の合計が10万円を超えました。

医療費控除のことは即頭に浮かびましたが、初めての医療費控除だったので実際にいくら返って来るのかも分からず、申請方法を探し理解するのも一苦労だったことを覚えています。

それなりに面倒なことをクリアして医療費控除をしたにもかかわらず、還付金額は約7,000円と、かなり衝撃を受けることになるとはそのときは夢にも思わなかったのです・・!

医療費控除の還付金額

医療費控除とは、1年間の医療費の合計が10万円(所得金額が200万円未満の場合には所得金額×5%)を超えた場合、かかった医療費を基に算出される金額の所得控除が受けられる制度です。

長男を出産し医療費が約17万円だったこの年の、我が家の医療費控除の還付金額は約7,000円でした。

ななみ

ななみ
正直もっと返って来ると思っていたので、拍子抜けでした・・!

 

ただ医療費が17万円だった場合の医療費控除の還付金額は、どこの家庭も一律7,000円なのかというとそうではありません。

これはあくまでも我が家の場合。

まずは医療費控除のおおよその還付金額を計算するための、必要な2つ書類を準備しましょう。

医療費控除計算のための必要書類は2つ

  • 1年分の医療費の領収書
  • 源泉徴収票

この2つの必要書類を準備したら、医療費の領収書を参考に1年間に実際に支払った医療費を計算してみましょう。

源泉徴収票は実際に医療費控除の還付金を算出するときに必須です。

医療費控除の計算方法

医療費控除の還付金算出のために必要な2つの書類が用意できたら、あとは計算式に当てはめるだけで、おおよその還付金額を算出することができます。

【還付金(実際に戻ってくるお金)の計算式】

①還付金=医療費控除額×※所得税税率

医療費控除額=1年間の医療費の合計 - 受け取った保険金 - 10万円

※実際は②→①の順で計算します。

※所得税税率(収入が1ヵ所からの給与所得のみの場合)

課税される所得金額 税率
195万円以下 5%
195万円~330万円未満 10%
330万円~695万円未満 20%
695万円~900万円未満 23%
900万円~1800万円未満 33%
1800万円~4000万円未満 40%
4000万円~ 45%

上記の表の「課税される所得金額」というのは、総支給額のことではありません。

給与所得の源泉徴収票に記載されている、「給与所得控除後の金額」から「所得控除の額の合計額」を引いたものが「課税される所得金額」となります。

 

「医療費控除」などのキーワードで検索すると還付金の計算方法や所得税税率の表は、どのサイトにも記載されていますが、この計算式に当てはめるまでの過程について書いてあるサイトはかなり少ない模様。

私を含め、総支給に所得税税率をポンっとかけてる人って絶対多いと思います。

だって、「課税される所得金額」なんてややこしい言葉をそもそも聞き慣れていないですもんね!!!

申請後に「あれ?思ったより少ないんだけど・・」となるのを避けるためにも、正しい金額(総支給額ではなく「課税される所得金額」)で算出するのが最大のポイントです。

ななみ

ななみ
もーやだね!ややっこしいったらありゃしません・・!少しでもイメージできるよう、具体的例を挙げてみます。

 

■年収600万円
■課税所得274万円
(給与所得控除後の金額:426万円ー所得控除の額の合計額:152万円)←それぞれの金額は源泉徴収票に記載されています。
■1年間でかかった医療費の合計20万円
■保険金等受け取った金額なし

②20万円-0円-10万円=医療費控除額10万円

①10万円×10%=還付金1万円

 

それともう1つ大事なことを。

仮に保険金や出産一時金などを受け取った場合には、支給された保険金額ではなく医療機関に実際に支払った金額で計算します。

たとえば医療機関に入院し、実際に医療機関に支払った金額が12万円、支給された保険金額が15万円だった場合、医療費控除額を算出するときには(ここでは②の計算式)実際に支払った12万円が当てはまります。

○ 医療費の合計30万円 - 保険金12万円 = 医療費控除額18万円
× 医療費の合計30万円 - 保険金15万円 = 医療費控除額15万円 

 

おおよその還付金額を知れたところで、実際に医療費控除をやってみようかな~と思えた方に朗報です!

平成30年分の確定申告よりスマホでも申告書の作成から税務署への提出までできるようになりました^^

もっと手軽にもっと身近になった医療費控除の申請はスマホでサクッと済ませ、ストレスなく還付金を受け取りましょう♪

→医療費控除はスマホでサクッと完了。やり方をどこよりも詳しく解説します!

 

医療費控除の申請までのスケジュールや事前準備についてはこちらの記事をどうぞ^^

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医療費控除のための確定申告は慎重に

最近では副業を認めている会社も増え、サラリーマンでも給与収入以外の収入を得ている方も増えてきていますよね。

副収入が20万円以下(=実際の収入-必要経費)の場合には確定申告の義務はありませんが、医療費控除をするためには20万円以下であっても確定申告が必須になります。

確定申告をしなくてもよいのは「確定申告をする理由がほかにない場合」だけであって、医療費控除を受けるなら必然的に確定申告をする理由になるからです。

また収入の一部だけ申告するという選択肢はなく、確定申告をするならすべての収入について申告しなければなりません。

上記の例でも分かる通り、医療費控除をしたからといって莫大な税金が戻ってくるケースはほとんどなく、少額の医療費控除を受けたいがために確定申告をすることでかえって徴収される所得税が増えて逆に損することになる可能性も。

ただし、副業の収入が源泉徴収されている場合には状況が異なる場合もあるので、詳しくは国税庁の確定申告書等作成コーナーで書類を作成してみるといいですね。

ななみ

ななみ
作成した書類を印刷して税務署に送付したり電子申請をしない限り、実際に確定申告されることはないのでご安心を^^ 




医療費控除の対象

医療費控除を受けるためにはいくつかルールがあり、医療費のなかでも医療費控除の対象になるものとならないものがあります。

医療費控除の対象になるものの例
  • 医師や歯科医師による診療や治療にかかった費用(インプラント、審美目的ではない歯列矯正も含む)
  • 入院中の食事代
  • 通院のための交通費
  • 治療目的のマッサージ、鍼灸にかかる費用
  • 妊婦健診、出産費用
  • 不妊治療費
  • 治療に必要な松葉杖、義足、義手、義歯にかかる費用
  • 保健師、看護師、准看護師による療養上の世話にかかる費用
  • 視力回復のためのレーシック手術料
  • 処方箋による薬の購入代金
  • 療養上必要な差額ベッド代

 

ななみ

ななみ
たとえば同じ歯の治療でも、医療費控除の対象になるものとならないものがあるので、より詳しい情報については国税庁のHPを確認してみてくださいね!

 

医療費控除で予防接種は対象外

医療費控除の対象外になるものも意外と多くあります。

誤って計算に入れてしまわないよう注意が必要です。

医療費控除の対象にならないものの一例
  • 予防接種代
  • 審美目的での手術費
  • 未払医療費
  • メガネ(老眼鏡含む)、コンタクトの購入代金
  • 自家用車で通院した場合の駐車料金、ガソリン代
  • 自己都合による差額ベッド代
  • 妊娠時の出生前診断にかかる費用
  • 予防のためのビタミン剤、健康食品の購入代金
  • 医師や看護師への心づけ

 

さいごに

医療費控除をした年は長男の出産があったため医療費が高額になってしまいましたが、無知な私は医療費控除で3割くらい戻ってくるのかな~くらいに思っていました。

現実は甘くないですね。

出産費用の負担を少しでも軽くするのは、医療費控除ではなく病院選びだということを学びました。

そのおかげもあって第二子を出産した年は、医療費控除を受けるほどの医療費になることはありませんでした^^

→出産費用の手出し。実費でかかった費用を総合病院と個人病院で比較。

とはいえ、申請するだけで多少のお金が戻ってくるので、今後医療費がかさむことがあれば再び医療費控除を受けたいと思います。

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